ITエンジニア技術職は起業可能？メリットやデメリットを紹介

ITエンジニアとして培った技術や知識を活かして起業を考える人が増えています。特にシステム開発やプログラミングといった専門スキルを持つエンジニアは、リモートワークや柔軟な働き方を取り入れやすく、起業のハードルも低い傾向にあります。

しかし、技術力がある一方で、営業や資金管理、事務作業などを一手に引き受ける必要があるため、多方面でのスキルが求められるのも事実です。本記事では、ITエンジニアが起業するメリットとデメリットを詳しく解説していきます。

ITエンジニア技術職における起業とフリーランスの違い

ここではITエンジニア技術職における起業とフリーランスの違いについて解説していきます。

フリーランス

フリーランスとは、企業と雇用契約を結ばずに業務を請け負う働き方です。働く場所や時間に縛られず、自分のスキルを生かせる案件を選べる柔軟さが特徴です。契約形態として「業務委託契約」が一般的で、特定の企業に所属しないため、会社員のような労働法による保護が適用されない場合が多いです。

そのため、フリーランスとして活動する際には、「仕事内容」「納期」「報酬」を明確に契約で定めておくことが重要です。これにより、トラブルを防ぎ安定した活動を目指すことができます。

起業

起業とは、新たに事業を立ち上げ、法人または個人事業主として経済活動を行うことを指します。これは自らのアイデアや価値あるサービスを市場に提供し、その対価として収益を得る挑戦です。成功すれば大きな利益をもたらす可能性がありますが、競争やリスクも伴います。

そのため、事業計画の策定や市場の理解、資金調達などの準備が重要です。また、顧客のニーズに応えるための柔軟な対応力も成功の鍵となります。

ITエンジニアの技術職は一人で起業がしやすい

ITエンジニアの技術職は一人で起業がしやすいと言われています。ここからはその理由について紹介していきます。

初期費用がほとんどかからない

ITエンジニアは、パソコン1台で仕事を完結できる職種です。設備投資や在庫管理が必要な業種と異なり、ITエンジニアとして起業する際は初期費用が少なくて済むため、他の職種に比べて始めやすいと言えるでしょう。

また、インターネット環境が整えばリモートで作業が可能で、オフィスや高価な機器が不要です。こうした利点により、ITエンジニアはコスト面での負担を軽減しつつ、迅速にビジネスを展開できる点で非常に魅力的です。

維持費を抑えることができる

ITエンジニアとして働く場合、初期費用や維持費を抑えやすいというメリットがあります。特に社員が自分一人だけであれば給与の支払いは不要ですし、オフィスの家賃などの必須費用以外に大きな支出は発生しません。

必要経費として考慮すべきは、インターネット利用料や光熱費などの基本的な維持費です。また、自宅で作業を行う場合、通勤費や追加の賃貸費用も抑えられ、全体的なコスト削減が可能です。

ある程度収入が増えたフリーランスなら法人化の方がおすすめ

フリーランスとして一定の売り上げがある場合、法人化を検討することで節税効果が期待できます。個人事業主のままだと、利益が大きくなるにつれ税負担も増加しますが、法人化すれば役員報酬を経費に計上でき、所得税の削減が可能です。

また、法人化すると条件を満たせば消費税の納付が最初の2年間免除され、さらに欠損金の繰越控除も長期化できます。

ITエンジニア技術職が起業するメリット

以下ではITエンジニア技術職が起業するメリットについて解説していきます。

会社員時代のスキル・経験を活かせる

ITエンジニアが起業すると、会社員時代に培ったスキルや経験を活かし、独自の事業展開が可能です。例えば、PHPを使った要件定義から設計、開発、テスト、運用までの一連のプロセスに精通している場合、Webアプリ開発に自信を持って取り組めるでしょう。

また、自社サービスのシステム開発だけでなく、他社のシステム構築や運用を支援する事業も展開可能です。このように、会社員時代の知識を活かすことで事業の幅を広げ、信頼性と競争力を高められる点が大きなメリットです。

収益性が高い

ITエンジニアとして起業する場合、収益性が高いことが期待されます。特に、自社でシステムやサービスを開発して提供する場合、製品の仕入れに伴う原価や流通コストが発生しません。主な商材となるのはアプリやWebサイトで、これらはデジタル製品であるため、在庫管理も不要です。

また、一人で起業する場合、人件費も自身の分だけとなり、固定費を抑えた高収益が見込まれます。

自分に合った仕事ができる

ITエンジニアは起業することで、自分に合った仕事を自由に選べるようになります。会社員であれば基本的に所属組織の方針に沿って仕事を進めますが、独立すれば働き方や案件の選定がしやすくなるでしょう。

たとえば、自社サービスを立ち上げる場合、自身の経験や知識を生かし、特定の業界に向けたサービス提供や事業展開のスキームを自由に決められます。また、他社のシステム開発を支援する際も、単価や内容、勤務形態を考慮して参画する案件を柔軟に判断できます。

ITエンジニア技術職が起業するデメリット

ここではITエンジニア技術職が起業するデメリットについて紹介していきます。

全ての業務を行う必要がある

起業すると、会社で分業されていた営業や事務作業もすべて自分で行う必要があります。営業活動や細かい事務作業が苦手な場合、これらの業務が負担となり、苦痛に感じることもあるでしょう。特に苦手な分野に時間を取られ、本来の業務に集中できなくなる恐れもあります。

そのため、どうしても不得手な業務がある場合は、外部の専門家やフリーランスに依頼することで、効率的に事業運営を進めることが重要です。適切な分業で自身の負担を減らし、事業に集中する環境を整えましょう。

売上が安定しない

会社を立ち上げたばかりの頃は、月々の売上が安定しないケースが多々あります。そのため、リスク分散の観点から案件は一つに絞らず、クラウドソーシングを活用して複数の案件を確保しておくことが大切です。収入源を分散することで、万が一の状況でも経営の安定が図れます。

案件によっては初期投資が必要になる

案件によっては規模が大きく、人員の確保や設備の追加が必要になる場合があり、そのために初期投資が求められることもあります。こうした大規模な案件に対応するためには、事前に資金を準備しておくなどの対策が重要です。

資金が不足していると、機会損失につながる可能性もあるため、金融機関からの融資を検討したり、資金計画を練ることも効果的です。

まとめ

ITエンジニアが起業することで、自由な働き方や高収入の可能性など、多くのメリットを享受できます。自身のスキルを活かし、案件や事業内容を自由に選択できる点も大きな魅力です。しかし、営業や経理、資金管理など幅広い業務を自分で行う必要があり、負担も大きくなりがちです。

特に苦手な分野には外部の専門家を活用するなど工夫が必要です。事前にメリットとデメリットを理解し、十分な準備を整えることで、成功への可能性を高めることができるでしょう。

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[取材・編集　KROW編集部]