『働き方改革』は企業の英語教育にどのような影響を与えるのか?

働き方

働き方改革がもたらす英語利用の促進

昨今、「働き方改革」が提唱され、残業時間の見直し、フレックスタイム制の導入、正社員と契約社員の格差是正など、今までにない柔軟な働き方が浸透してきています。

最近では、働き方改革がSDGs「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の一つとして、国連サミットで採択されました。それほど国際社会でも注目を集めていて、日本も国際社会に目を向けていくことが必要です。

柔軟な働き方が推進していくに従って、国際社会との距離を近づけるためにも「英語スキル」の向上が会社員、複業マンには必要不可欠です。この記事では、働き方改革の中での英語の意義や社会の変化について解説していきます。

働き方改革は英語で何て言う?

いまや国際的な単語として認知されつつある「働き方改革」ですが、英語ではこのように言います。

work style reform(s)

この言葉は、2016年の安倍政権時に設けられ実際に、首相官邸のホームページ(英語版)にもWork style reformと英訳されています。

社員の英語学習はどのようになるのか?

会社員といっても、英語スキルには幅があります。外資系の企業はスキルの高い方も多くいますが、国内資本の企業は今までほとんど英語スキルの向上に重きを置いてきませんでした。接客業などでは、業務に関する一場面の部分的な教育はありますが、ビジネスレベルかというとそうではありません。

更に、日本企業では従来の「講師派遣型」の研修が主であり、柔軟な働き方や個人主義が浸透した現代社会では、そのような集団学習は英語スキルの向上と相性が悪いと思われます。コロナ禍のリモート社会では尚更です。

その中で活躍しているのが、「eラーニング」です。これはインターネットを活用した学習で、オンライン授業となります。

「eラーニング」には以下のようなメリットがあります。

  • 受講者側がPCやスマートフォンを利用して、場所を選ばず、自分のペースで、そして自分のレベルに合った内容を学習できる
  • 会社側が社員の学習状況や履歴をリアルタイムで確認できる
  • 英語学習に重要な、「話す」「聞く」「書く」の学習が可能
  • 研修場所の確保が不要、ペーパレス化が期待できる

まさに企業、社員の双方にメリットのあるのが「eラーニング」です。

英語学習が成果を上げた事例を紹介!

株式会社EdulinX(エデュリンクス)が展開する、『リアリーイングリッシュ』というオンライン学習講座があります。実に1000社以上が導入する人気のeラーニングです。

※リアリーイングリッシュ

デサントジャパン株式会社の例をご紹介します。

デサントは、海外での商品売り上げが約60%に上るほどのスポーツメーカーです。しかし、英語学習に積極的な社員がおらず、手段が目的と化していました。

そこで、内定者教育の段階から『リアリーイングリッシュ』を導入したところ、TOEIC® L&Rのスコアが、元々500点以下だった人は約78点もアップしたというのです。

社員の仕事への意欲向上と英語への壁を取り払うことができ、自己啓発につながったようです。また、会社側としてもオンラインなので一人一人の進捗状況や成績管理、フォローアップの手間が大幅に減り大変助かったとのことです。

※導入事例 デサントジャパン株式会社

このように、社員一人一人のスキルだけでなく、意欲や仕事への理解を深められるという点で、英語学習は大いに意義があるものと言えます。

モチベーションの維持などの課題もある

社員、企業双方にメリットのある「eラーニング」ですが、社員のモチベーションの維持などの課題も存在します。

自己啓発心に溢れた社員ばかりではないのも事実です。確かに、通常業務で疲れ果て、休日や業務時間外で英語学習に取り組む方は少数であると思われます。家庭があれば尚更です。

したがって、企業側も最大限の配慮を従業員に行わなくてはなりません。

月に数時間の英語学習を勤務時間に組み込む、自己啓発時間を残業として取り扱う、リモートワーク中にも可能とするなど。

働き方改革の中で、会社員を逼迫しないよう企業も対策を行う必要があります。

まとめ

働き方改革が推進されてきた中で、社員への英語教育の在り方も変化してきました。双方にメリットのある「eラーニング」ですが、適切な労務管理が出来ていないと逆に社員の負担が増す「諸刃の剣」となります。

そのような点を踏まえ、すべての社員がスキルをアップできるような仕組みづくりを行っていくことが大切です。

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