【プロボノ】医師によるプロボノ活動の内容と医療NGO団体を紹介!

プロボノ

副業解禁の年と言われる2018年から、パラレルキャリアの重要性は益々高まっており、近年では「複業」という表現方法も一般的となってきました。

そんなパラレルキャリアの形成において重要な活動の一つとなるのが、「プロボノ」です。これは、「自らの職業を通じて培ったスキルや知識を提供するボランティア活動」を意味します。

今回は、「プロボノ」の中でも医師の資格を活かした活動について、実態や取り仕切っているNGO団体について解説していきたいと思います。

医師によるプロボノとは?

プロボノとは、自身の職業のスキルや経験を活かして行う社会貢献活動ですが、元々はアメリカの弁護士協会において始まりました。

社会的弱者に対して、資格を持つものがスキルを提供する形は、医師も同じであり、健康増進の世の中の流れにのって今後益々需要が増えていくものと思われます。

医師によるプロボノ活動の例として、

  • 地域サロン活動のお手伝い
  • 健康運動教室の運営

などがあり、「医師」という社会的知見の高い職業の人がサポートすることで、より充実した社会貢献が可能となります。

医療NGOによるプロボノ活動

医師が海外の医療支援にボランティアで参加している光景を、皆さんはメディアなどでご覧になったこともあるかと思います。

世界には、戦争、飢餓、病気などで苦しむ人々が大勢います。そのような状況下では、自国のみで救済を行うことは難しいです。そこで、医療面でサポートしているのが医療NGOです。

医療NGOは、発展途上国や被災地域などの医療支援を目的としていて、人の命に関わる大きな使命を持っています。日本からも多くの医師、看護師、薬剤師の方たちが活躍しています。

ここからは有名な医療NGOと、活動内容を見ていきましょう。

世界の医療団

世界74ヶ国での330の活動と17のネットワークを持つ、医療NGOです。

活動内容として、

  • ラオス地域医療強化プロジェクト
  • ロヒンギャ難民コミュニティ支援プロジェクト

など、発展途上国での医療技術の育成や技術移転などを積極的に行っています。

URL:https://www.mdm.or.jp/

国境なき医師団

世界の約90の国と地域で、主にアフリカ、アジア、中東、中南米で活動しています。その活動実績が認められ、1999年にノーベル平和賞を受賞しました。

主に、紛争地、発展途上国などでの医療援助、感染流行病への対応、人道危機を世界に向けて訴える活動など、世界的に幅広く活動しています。

URL:https://www.msf.or.jp/

日本赤十字社

赤十字社のネットワークを通じて世界各国で活動する医療NGOです。

大規模災害などへの緊急支援、復興支援、発展途上国への技術支援など、19世紀から活動を続けている伝統ある組織です。

日本赤十字社では、全国91の病院や全国22の看護師等の教育機関、全国28の社会福祉施設を運営し、地域の医療や福祉を支えています。

URL:https://www.jrc.or.jp/

ジャパンハート

2004年「日本発祥の国際医療NGO」として、吉岡秀人氏(小児外科医)が、自身の海外医療の経験をもとに、設立しました。

日本国内の多くの医療従事者が参加し、これまで途上国で20万件の治療を行ってきました。

主にカンボジア、ミャンマー、ラオスを中心に医療支援を行い、また親を亡くした貧しい子供たちへの教育支援なども行っています。

URL:https://www.japanheart.org/

医師によるプロボノのメリット

医師を始めとした医療従事者がプロボノを行うメリットは非常に多いです。特に発展途上国や紛争地帯などは、政府による支援が不安定な事が多く、他国からの医療支援が一刻も早く必要な状況となっています。

医療行為は素人が行うことはできないので、専門スキルを身につけた医療従事者が行うプロボノ活動は命を救う意義のあるものとなります。

医療従事者自身にとっても、報酬は目的ではないですが、経験を身につけることができ、スキルの向上にもつながり社会貢献している実感も感じられます。

一方で、医療従事者そのものの仕事もコロナ禍によってハードなものとなり、プロボノ自体に人員を十分に派遣できない状況もあります。紛争、貧困、災害はこの世からなくなるものではありません。医療従事者の方たちへの感謝を忘れないとともに、医師の資格を持たなくても、何か自分でもできることをプロボノで始めてみることが必要であると考えられます。

まとめ

今回は、医師、医療従事者によるプロボノについて解説してきました。

弁護士や一般的な会社員とは異なり医療行為が伴うため、より生命に関わる部分が多く、今後の社会情勢からみても、益々需要が増えてくるものと思われます。

医師の資格を持たなくても、一人でも多くの人を救いたいと、行動を始めることが必要なのではないでしょうか。

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[取材・編集 KROW編集部]

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